この悩みは永遠のテーマで正直言って個々の状況によります。

実際に金銭的な損得で考える人も多いと思います。

実は、買わない方がいい方はある共通点があります。

これらの共通点を知らずに迷っている人も多いと思いますので今回は住宅購入しなくていい方について解説していきます。

今回この記事を見ることでマイホーム購入の必要がない方とは！？についてわかります。

◇住宅購入してはいけない方には決まった条件があります。

条件1.転勤族の人は住宅購入しない方がいい

数年置きに住む場所が変わることが決まっている人は購入メリットがありません。

なぜなら、ある程度住むことを前提としないと物件の選びようがないからです。

また、仮に気に入った場所が見つかっても、戻る予定がないなら無意味な買い物になってしまいます。

例外として、もし子供がいて小学生以上であれば、ある程度定住する場所も検討する必要があると考えます。

理由として、進学の問題や友達関係の問題がありますので、このようなケースはご主人様単独の単身赴任を視野に入れて購入を検討しましょう。

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条件2.住宅手当・家賃補助が出ている場合は貯蓄すべき

賃貸住宅でも補助が4割以上出て、相場よりもかなり安く住めるのであれば賃貸でもメリットがあります。

例えば、13万円の賃料を7.8万円で住めるのであれば年間60万円近く貯蓄にまわすことができます。

ただし、例外として、月々1～2万円程度の補助であれば、購入すべきと考えます。

なぜなら、1～2万円程度であれば、住宅ローン減税によってペイできてします。

仮に年収500万円の独身者であれば、年間約21万円程度所得税が還付されます。

月々にすると約18,000円程度戻りますのでこの金額程度の補助なら検討すべきです。

例外その2として、転職予定がある場合は転職後、直ぐに住宅ローンは組めないので先に購入を検討すべきです。

次の転職先の家賃補助がある程度あればいいのですが、そうでなければ、勤続年数がある方が、審査的にはメリットがありますので購入を検討しましょう。

条件3.実家同居が5年以内に確実な方は購入メリットはない

なぜなら、購入メリットはその家に住むことや将来的な住宅不安解消などがるが、同居決定の方にはそのメリットがないのです。

しかも、貸す事を前提として住宅ローンは組めません。

住宅ローンは住むことが前提として低金利で借りれますが、貸す事が前提ならば、投資目的の3～4％の高金利で購入することになります。

また、売却を考えた場合は数年以内は諸経費などの持ち出しでマイナスの可能が大きくなります。

仮に、購入金額で売却できたとしても、既に購入時には物件金額の7％程度を諸費用として支払っています。

売却時にも、さらに仲介手数料の支払いを考えると全くのマイナスとなりますので得策ではありません。

ただし、例外として同居が10年以上先になるとか、同居時期が未定だがいずれ・・・・という方は購入すべきです。

なぜなら、仮に家賃が13万円程度だとしても、10年間で1500万円以上は掛け捨て家賃を支払うことになるので、その金額を住宅ローンとして積立することを考えるべきです。

結論としては、実家同居が5年以内に確実な方は購入すべきではないということです。

まとめ

住宅購入をしている方でも35年以上は必ず住み続けると言い切れる人はほとんどいません。

やはり、「いずれは実家に同居する」や「マンションが手狭なので戸建に住替える」、「転職で住めない」など・・・

いずれにしても、購入の際は、一生住み続けるかという視点で住まい選ぶのではなく、いつ何時何があっても売れる・貸せる物件を選ぶことが大切です。

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