年収も勤続年数もあるのに住宅ローン審査がダメになったことないですか?
理由に心当たりがないという人も多いと思います。
実は住宅ローン審査がダメになるのには、他に原因があるんです。
この原因が分かればすぐに解決するんですがこれを知らずに悩んでいるも多いです。
そこで今回は住宅ローン審査のダメな理由ついて解説していきます。
今回この動画を見ることで住宅ローン審査のダメな理由と対処方法についてわかります。
◇住宅ローン審査は個人信用情報をチェックする
具体的に本当に個人信用情報が大切なのかという疑問がわいてきますね!
それでは、今回の住宅ローン審査のダメな理由について解説いていきます。
1.個人信用情報

住宅ローン審査で先に見られる「個人信用情報」に事故歴があるとほぼ難しいです。
理由としては、「返済能力が十分でない」と判断されるためです。
例えば、クレジットカードの引き落としができない、オートローンの返済が滞るなどの場合です。
これらの事由は、そもそも日々の生活が回っていないと判断されることになります。
また、個人信用情報に「異動」つまり、事故歴が載っているケース。
これは、延滞というレベルを超えて支払っていない状態を言います。
いわゆる「ブラックリスト」状態ということになります。
この状態になると、住宅ローンどころかクレジットカードの審査も不可となります。
このような状態は一般的には異動情報が登録された場合には、登録後5年間程度で抹消されますので、その期間が経過すれば可能になります。
また、支払の長期延滞によって登録された場合、未払い分を払って延滞状態を解消しない限り異動情報は消えません。
あくまでも、返済を終わらせることが大切です。
もしくは破産によって異動情報が登録された場合には、登録後5年間程度で抹消されます。
ただ、同じ金融機関の履歴は5年経過しても消えない場合がほとんどなので、関係性のある会社での融資は難しいと考える方が無難です。
今は非常に便利でネットで自分の個人信用情報の開示をすることが出来ます。
自分の利用した金融機関の種類によって情報を取得することが出来ます。
もし、心当たりのある方は下記情報機関を参考に開示手続きをしてください。
・銀行系→全国銀行個人信用情報機関(JBA)
・カード・信販系→シー・アイ・シー(CIC)
・消費者金融系→日本信用情報機構(JICC)
2.多重債務者

住宅ローンの審査時に、他の借り入れが多いと審査上マイナスになります。
銀行の審査は年収に対しての借り入れ額の割合→「返済比率」で審査します。
年収にもよりますが、年収に対する年間の返済負担率が30%~35%以下が1つの基準になっております。
この返済比率に既存のローンの分が加算されてしまいます。
例えば、年収400万円の方が返済比率35%の場合は月々116,666円が月々の返済可能上限となります。
この上限金額から既存のローンの返済額をマイナスされてしまうのが銀行の審査です。
仮にオートローンで月々3万円、ショッピングで月々2万円の支払いがある場合、116,666円―50,000円が返済可能額となります。
つまり、年収400万円の方でも月々66,666円までの住宅ローンしか通らないこといなってしまいます。
しかも、住宅ローンは金利1%未満の商品が多い中で、オートローンやショッピングの金利は4%~10%前後になっています。
もし、多少の頭金を考えている方であれば、先ずは既存のローンの返済をお勧めします。
銀行の審査は頭金が無いよりも借金のある方がネガティブな要素になります。
つまり、金利の高いものの返済をすることでトータルの返済額が下がりますので自分にとってもメリットとなります。
あと、キャッシングや消費者金融を借りている方はさらに難しくなります。
他のローンと異なりキャッシングは一段とネガティブに見られることになります。
キャッシングの利用は普段の生活がままならない時に利用することなります。
つまり、毎月の生活費が足りていない状態で、住宅ローンを組むべきでないというのが銀行の見解です。
ですので、キャッシングや消費者金融は必ず完済して解約することを審査前に行うこが必須となります。
3.健康状態が悪い場合

住宅ローン事前審査が通過した場合でも健康状態の既往歴で本審査が否決になりことがあります。
これは、銀行が融資の条件として団体信用生命保険の加入を義務付けていることが理由となります。
例えば、過去3ヶ月以内に、医師の治療や投薬を受けた場合。
また、過去3年以内に、特定の病気で手術もしくは2週間以上にわたる治療・投薬を受けた場合などがこのケースに当たります。
もちろん、ここに当てはまった場合に全てが否決になるわけではありませんが、実際には難しいのが実状です。
これらの対策としては、ワイド団信に加入する方法があります。
これは、金利にリスク分として年0.2%~年0.3%上乗せされることになりますが、審査のハードルが下がります。
または、団体信用生命保険への加入が任意な「フラット35」を利用することで審査が可能です。
この場合、団体信用生命保険は未加入ということになりますが住宅ローンの融資自体は可能になります。
4.まとめ

今回は年収や勤続などがクリアしても住宅ローンの審査が通らない理由について解説しました。
個人信用情報については、漠然と延滞してしまった場合など、不確定要素がある場合、詳しく自分の情報を開示することで対策を考えられます。
他のローンやキャッシングがある方は先ずは、既存のローンを返済することからはじめるべきです。
また、健康状態で既往歴の有無については告知をした上で考えましょう。
問題のないケースもありますし、もしダメな場合はワイド団体信用生命保険やフラットを検討してみましょう。